2012年4月26日木曜日

Doctor G 3 のメディカル・ポプリ 201009


昔から言われている大腸がんのケモプリベンション


Gut doi:10.1136/gut.2009.203000
Effect of aspirin and NSAIDs on risk and survival from colorectal cancer
Din, Farhat V N, et al. Institute of Genetics and Molecular Medicine, University of Edinburgh and MRC Human Genetics Unit, Western General Hospital, Edinburgh, UK
Background
Previous studies have shown that aspirin and other non-steroidal anti-inflammatory drugs (NSAIDs) lower colorectal cancer (CRC) risk. However, the lowest effective NSAID dose, treatment duration, and effects on survival are not defined. In a large population-based case–control study, we have explored the relationship between NSAID dose and duration, CRC risk and overall CRC-specific survival.
Methods The relationship between NSAID use and CRC risk was examined in 2279 cases and 2907 controls. Subjects completed food-frequency and lifestyle questionnaires. NSAID categories were low-dose aspirin (75 mg), non-aspirin NSAIDs (NA-NSAIDs) and any NSAID. Users were defined as taking >4 tablets/week for >1 month. ORs were calculated by logistic regression models and adjusted for potential confounding factors. Effect of NSAID use on all-cause and CRC-specific mortality was estimated using Logrank tests and Cox's hazard models.
Results In all, 354 cases (15.5%) were taking low-dose aspirin compared to 526 controls (18.1%). Low-dose aspirin use was associated with decreased CRC risk (OR 0.78 95% CI 0.65 to 0.92, p=0.004), evident after 1 year and increasing with duration of use (ptrend=0.004). NA-NSAID and any NSAID use were also inversely associated with CRC. There was no demonstrable effect of NSAIDS on all-cause (HR 1.11, p=0.22, 0.94–1.33) or CRC-specific survival (HR 1.01, p=0.93, 0.83–1.23).
Conclusion This is the first study to demonstrate a protective effect against CRC associated with the lowest dose of aspirin (75 mg per day) after only 5 years use in the general population. NSAID use prior to CRC diagnosis does not influence survival from the disease.
  1. 2010/09/24(金) 23:55:20|
  2. 医療一般

高齢者が多いことが寄与した偏りのある解析のよう


2010年9月24日 提供:共同通信社
年間死者15万5千人減少 肥満対策で、OECD推計

 経済協力開発機構(OECD)は23日、学校で規則正しい食生活を教えたり、医師が個人カウンセリングをしたりするなどの総合的な肥満対策を講じれば、日本では慢性疾患による死者を年間15万5千人減らせるとした報告書「肥満と予防の経済学」を発表した。対策の費用は国民1人当たり年間19ドル(約1600円)と見積もった。
 カロリーの高い食事の普及や運動量の減少などで、OECD加盟の多くの国で肥満の人の割合が増えていることを踏まえ、報告書を初めて作成。肥満対策により、主要な慢性疾患にかかる医療費の総額を約1%削減できると分析している。
 詳細な分析を希望した日本、イギリス、イタリア、カナダ、メキシコの5カ国につ いて、世界保健機関(WHO)と共同で、肥満対策の効果で今後100年間で慢性疾患による死者数がどのくらい減少するかを推計。
 その結果、イタリアが年平均7万5千人、イギリスが7万人、メキシコが5万5千人、カナダが4万人で、日本の減少数が最も多くなった。
 日本の成人に占める肥満の割合は約3%と、OECD加盟国で最低水準だが、報告書を執筆したOECDのエコノミスト、フランコ・サッシ氏は「日本は高齢化率が高く、慢性疾患を抱える人の割合も多いため、肥満対策の効果が大きくなる」と分析している。
 報告書は10月7、8日にパリで開催されるOECDの保健担当相会合で議論される予定。

  1. 2010/09/24(金) 23:51:53|
  2. 医療一般

PSAを巡る議論はまだまだ続く


m3.com 9/22 医療ジャーナルアップデート
PSA前立腺癌検診、前立腺癌死・全死亡に影響なし
2010年09月22日 ソース:BMJ
文献:Djulbegovic M et al. Screening for prostate cancer: systematic review and meta-analysis of randomised controlled trials. BMJ. 2010; 341:c4543
2010年7月までに発表された無作為化比較試験6件(合計387286名)のシステマティックレビューとメタアナリシスを実施し、前立腺癌検診のリスク・ベネフィットを調査。検診により前立腺癌診断率は上昇したが、前立腺癌死や全死亡に対する有意な影響は見られず、著者らはPSAルーチン検査のメリットはないと結論している。


m3.com 9/21 医療ジャーナルアップデート
60歳時のPSA値、前立腺癌転移・死亡を予測、スウェーデン調査
2010年09月21日 ソース:BMJ
文献:Vickers AJ et al. Prostate specific antigen concentration at age 60 and death or metastasis from prostate cancer: case-control study. BMJ. 2010; 341:c4521
60歳時に前立腺特異抗原(PSA)を測定した男性1167名を対象に、その後の前立腺癌との関連を85歳まで追跡。PSA値は前立腺癌転移・前立腺癌死と関連し、前立腺癌死の90%をPSA値2ng/mL超の男性が占めた一方、1ng/mL以下では臨床上重大な前立腺癌を発症する可能性が低かった。


疲労ノッチrdius
  1. 2010/09/24(金) 23:48:50|
  2. 医療一般

自治体病院の足かせが。。。


(読売新聞 青森 2010年9月24日)
2病院 健全化団体に
十和田中央 公立野辺地 再建へ経営改善策 検討

 県内の市町村や一部事務組合が経営する158の公営企業会計の2009年度決算(速報値)で、十和田市立中央病院と野辺地病院が新たに、地方自治 体財政健全化法の定める経営健全化団体への転落が決まったことが、県のまとめでわかった。08年度以前に転落した団体も含めた14会計のうち、6会計を病 院事業が占め、自治体病院の財政状況の厳しさを裏付けた。
 公営企業は、事業規模に対する不良債務の割合を示す「資金不足比率」が基準(20%)を上回ると、経営健全化計画の提出が義務づけられる経営健全化団体となる。
 十和田市立中央病院は、08年5月にオープンした新病棟の建設費が経営を圧迫。09年度決算での不良債務は15億4724万円に膨らみ、同比率は 27・8%と基準を上回った。十和田市は同年度末に転落が確実になったのを受け、すでに経営形態の見直しや人件費の削減などを進めており、13年度までに 基準を下回ることを目指している。
 また、野辺地、横浜、六ヶ所の3町村で作る一部事務組合の公立野辺地病院も、脳外科や産科の常勤医が不在になるなど医師不足が影響し、患者数が減 少。収入不足が続いて不良債務は5億8535万円となり、同比率は、08年度決算の11・3%から倍増して23・1%になった。
 同病院は今年5月、「経営健全化計画策定委員会」を設置。14年度までに基準を下回る目標を掲げ、経費削減のほか、電子カルテの導入など、利用者の増加につながるサービス向上策を検討している。
 両病院は健全化計画をまとめ、今年度末までに国に提出。その後、経営健全化団体として再建を目指す。
 県内では、4病院がすでに転落しており、公立金木病院(95・6%)や鶴田町立中央病院(63・7%)、板柳中央病院(52%)では同比率が50%を超えている。

----- 青森県のドクターバンクには多数の登録があるようなので、経費節減もさることながら人材投入� ��先ではないか?


どのように技術の効果肥満
  1. 2010/09/24(金) 23:47:26|
  2. 自治体病院

生活指導は自ら率先して行うべし

Patient-Related Diet and Exercise Counseling: Do Providers' Own Lifestyle Habits Matter?
Michael Howe, et al.
Preventive Cardiology 2010; 13 (4): 180–185

The goal of this research was to evaluate the personal health behaviors of physicians in training and attending physicians in association with patient-related lifestyle counseling. Physicians at a major teaching hospital were surveyed regarding their personal lifestyle behavior, perceived confidence, and frequency of counseling patients regarding lifestyle behaviors. One hundred eighty-three total responses were received. Trainees were more likely to consume fast food and less likely to consume fruits and vegetables than attendings. Attending physicians were more likely to exercise 4 or more days per week and more than 150 minutes per week. Attending physicians were more likely to counsel their patients regarding a healthy diet (70.7% vs 36.3%, P150 minutes per week, being overweight, and reported adequate training in counseling. Only adequate training in counseling was a predictor of strong self-efficacy for counseling in diet. Many physicians lack confidence in their ability to counsel patients regarding lifestyle. Personal behaviors including regular exercise and better training in counseling techniques may improve patient counseling.
Prev Cardiol. 2010;13:180–185.©2010 Wiley Periodicals, Inc.
  1. 2010/09/24(金) 23:41:58|
  2. 医療一般

新潟県の医師不足の現状



朝日新聞 新潟 2010年09月24日
県内病院24%、医師不足

 県内131の病院のうち、医療法施行規則に定められた「必要な医師数」を確保できていない病院が、2009年度で32あることが分かった。全体の約4分の1にあたる。必要数を満たしているとされる病院でも、非常勤の医師で穴埋めしているのが実情だ。県内の医療態勢の弱さが改めて浮き彫りになった。(大内奏)
   ◆
 県内の患者団体でつくる「県患者・家族団体協議会」(永島日出雄・代表幹事)の情報公開請求に対し、県が開示した資料で判明した。同会は06年度から毎年、医師不足の実態などを調べている。
 県の資料によると、入院・外来患者数に応じて決まる「必要な医師数」を満たしていない病院の割合は、09年度は� ��24%。06年度の約35%と比べると改善しているが、非常勤医師を加えて必要数を確保している病院の割合が06年度の約41%から、09年度の約51%と高まっており、非常勤医師に頼っているのが実情だ。
 例えば、とやの中央病院(新潟市)は常勤1人と非常勤27人の態勢で、北越病院(新発田市)は常勤1人と非常勤26人の態勢で運営している。常勤が1人の病院は7、2人の病院は8あった。
 一方、常勤医師の最多は新潟大医歯学総合病院の449人で、必要数の約3倍。次いで新潟市民病院の121人で、必要数の約2倍だった。
 県によると、県内で働く医師の総人数は08年12月時点で4482人。人口10万人あたりの医師数で比べると、全国で41位だという。
 常勤医師の退職は、経営にものしかかる。南魚沼市立城内診療所は、09年4月までは常勤2人� ��非常勤で必要医師数を満たしてきた「病院」だった。しかし常勤1人が退職したことで、「診療所」にせざるを得なくなった。
 診療所は入院患者が使うベッド数が19床以下と定められている。このため城内診療所は25のベッドを19に減らした。入院患者1人あたりの診療報酬も約半分に減額され、病院経営に大きな痛手となった。
 城内診療所の上村敏夫事務局長は「地域のお年寄りにとっては身近な病院に入院できる施設は必要で、ベッドは残したい。しかし経営的には苦しい」と話す。
 県厚生農業協同組合連合会(厚生連)に経営の引き継ぎが決まった阿賀野市立水原郷病院も、06年に常勤医師が過重労働を原因として大量退職したことがきっかけで、市の経営が困難になった。
 県患者・家族団体協議会の永島代表監� �は「常勤医師が確保できないと、病院減にもつながる。身近なところで診療を受けられるよう常勤医師を確保してほしい」と話している。


"関節炎薬アメリカンフォールズアイダホ"
  1. 2010/09/24(金) 23:36:02|
  2. 医師不足

青森県のドクターバンク


登録医師3倍強の63人 青森・地域医療支援機構

 青森県が創設し、県外からUターン、Iターンする医師らを自治体病院にあっせんする「あおもり地域医療・医師支援機構」が26日、発足から5年を迎える。設立時は全国初の自治体の「医師無料職業紹介所」として注目を集めた。機構に登録する医師は増加、配置実績も重ね、着実に成果を上げている。
 機構は県内での勤務を希望する医師の受け皿となり、職業安定法上の職業あっせんに当たる業務も担う。専任の顧問医師が登録者から勤務地や給与などの希望を聞き取り、医師配置を望む医療機関と条件を調整している。
 登録しているのはUターン、Iターン希望者のほか、県内で9年間の従事義務がある自治医大の卒業生ら。登録者数は当 初の約20人から3倍の63人まで増えた。
 これまで、機構を通じて県内の医療機関に配置された医師は17人。それぞれ内科や小児科などで即戦力として活躍している。
 本年度は、県が授業料や奨学金を貸与する代わりに一定期間、町村部の中小医療機関に勤務する弘前大「特別枠」の初の卒業生3人が登録した。来年度以降も特別枠卒業生の登録が期待され、計画では2019年に約100人の登録者を見込んでいる。
 機構の窓口となる県医療薬務課は「医師不足の中、一定の成果が出ている。今後は、若手医師が能力を上げられるような勤務プログラムの作成や、医師が学会などに参加する際のバックアップ体制を整えることが課題になる」と話している。

河北新報  2010年09月24日金曜日

  1. 2010/09/24(金) 23:34:31|
  2. 医師不足

宮城県公立黒川病院、公設民営で安定


公立黒川病院 公設民営5年経営安定 職員を効果的に増員

河北新報 9月23日(木)9時46分配信
 公立黒川病院(宮城県大和町)が、指定管理者制度による「公設民営」に移行して5年が経過した。医業収益は年々増加し、患者数も安定。公設公営時代の危機的な経営状態を脱している。職員の確保が自由になり、医療サービスの向上に結び付いたことが大きいようだ。経営に苦しむ自治体病院が多い中で「経営再建の参考になる」と関係者の注目が集まる。
 公立黒川病院の診療による医業収益は、毎年1億2000万〜3億7000万円伸びてきた。
 公設民営の初年度の2005年度は12億6363万円だったが、09年度は21億4761万円。1日当たりの患者数は、入院患者が70.1人(05年度)から79.3人(09年度)に増え、外来患者も181.2人から201.3人に伸びた。「スタッフの人数を自由に増やせることになったのが大きい」と力丸暘病院� ��理者兼院長は解説する。
 かつては「足かせ」が厳しかった。医師ら職員の定数は、設置者の黒川地域行政事務組合の条例で定められており、増減には同組合議会の議決が必要だった。
 公設民営化後、職員採用は病院側の裁量に任されている。病院は、高齢化が進む地域の実情に合わせ、リハビリテーションを強化。2人しかいなかったリハビリ専門の理学療法士を、現在24人にまで増やした。
 力丸院長は「増員して収益がプラスになる投資戦略を立ててきた」と言う。常勤医は12人おり、東北大や運営母体の地域医療振興協会に協力を求めて確保。若手医師を積極的に東北大などへ研修に派遣、技術や勤務意欲の向上に努めている。
 事務組合の負担は、毎年8000万円の運営交付金と、病院建設の起債償還費(09年度約2億 8000万円)。起債は26年度に完済する。医療機器更新など新たな負担は病院側と協議する。
 安定軌道に乗る経営は、自治体病院の再建モデルにもなり得る。県保健福祉部の佐々木淳次長は「病院が裁量を生かして人員を確保している。地域の実情に合わせ収益を上げれば、地域医療が維持できる」と指摘する。
 黒川郡内には、自動車や高度電子関連企業の集積が進む。病院は、企業従業員の健診も収益の柱になると見込む。力丸院長は「工場の事故も想定した救急スタッフの強化が必要。へき地医療の拠点病院としての機能も充実させたい」と意欲的だ。
 黒川地域行政事務組合理事長の浅野元大和町長は「必要性を見ながら財政的支援を行っていく。住民挙げて病院の在り方に関心を持ってもらうことも大切」と話している� ��

[公立黒川病院]大和、大郷、富谷、大衡の黒川郡4町村で構成する黒川地域行政事務組合が設置。2005年4月から指定管理者制度により、自治医科大系の公益社団法人「地域医療振興協会」(東京)に運営を委託している。現在の診療科は内科、外科、整形外科、耳鼻咽喉(いんこう)科、産婦人科。訪問看護ステーションもある。170床。

河北新報  2010年09月23日木曜日

----- つまりは公設公営は公務員法の足かせが病院経営の妨げだったということ。


  1. 2010/09/24(金) 23:32:42|
  2. 自治体病院

九州で活動のあと、大阪でリクルート活動


「大阪の医師に来てほしい」 北海道赤平から病院の窮状訴え
2010.9.24 01:43
 深刻な医師不足に悩む北海道赤平(あかびら)市の市立赤平総合病院の臨床検査科技師長、東元紀さんが、大阪市北区の産経新聞大阪総局に来社。同病院の窮状を訴えるとともに、「地域医療に熱意をもつ大阪の医師にぜひ、赤平に来てほしい」とPRした。
 同市は北海道のほぼ中央にあり、大正時代に開けた石炭の町。だが、平成6年、最後の炭鉱が閉山。以降、人口流出と高齢化が急速に進み、昭和30年代に約6万人を数えた人口も、現在は1万3千人を切り、65歳以上の人口も30%を超えるという。
 閉山の影響は同病院にも波及し、収益は急速に悪化。医師不足も深刻となり、常勤医師は平成16年の18人から今年9月現在、内科4人、外科2人、小児科1人、研修医2人の9人に半減した。
 この ため、3年前に院内に「医師確保対策委員会」を発足。医師住宅の改築・新築を実施する一方、同病院の体験視察会を実施。これまで延べ7人が参加、3人を採用した(現在、残っている医師は1人)。
 同対策委委員長の東さんは「若い医師は定住してもらうのが難しいので、地域医療経験のある40代から60代の医師を探しています」と話す。
 体験視察会は随時開催。問い合わせは同病院((電)0125・32・3211、内線235)。

--- 9月14, 15日には市立赤平総合病院の臨床検査科技師長、東元紀氏が福岡で活動。「九州で僻地離島と北海道への医師リクルート活動」で紹介。

  1. 2010/09/24(金) 23:29:31|
  2. 医師不足

ブティック診療/米国 の内容


September 7th, 2010 by Dr Davis Liu in Better Health Network, Health Policy, Health Tips, News, Opinion
About Concierge Or "Boutique" Medicine
Saving Money and Surviving the Healthcare Crisis
A recent piece in The New York Times wondered if the few patients who can afford to pay for additional attention and access to their primary care doctors in a concierge medicine or boutique medicine practice might be ethical since the extra dollars are used to support the traditional primary care practice that the vast majority of patients currently receive.
Questions you might ask are:
 - What is a concierge medicine or boutique medicine practice?
 - Is it worth the money?
 - Is the care better quality?
 - Is it possible to get similar access and care by doctors not in a concierge or boutique medicine practice?
When you think of a concierge, you think about a fancy hotel staff person who answers questions and speaks various languages, books reservations to restaurants, events, and tours (even sold-out attractions) ― right? The hotel concierge is your insider, someone who possesses intimate knowledge of the city and recommends must-see sites like a true local. You are personally cared for and pampered. Imagine, then, your physician providing the same attentive service.
Indeed, a small and growing number of physicians are offering this concierge care, also known as boutique or retainer medicine. Physicians provide services typically not covered by their traditional health insurance, like annual comprehensive physicals and direct access to their doctors 24 hours a day via home phones, cellphones, and pagers. Other benefits include same day appointments with longer physician face time, little to no waiting time in the lobby, and a focus on preventive care. In some practices, the physician will even accompany a patient to specialty doctor appointments and perform house calls. Sound pretty nice? But beware: this kind of service comes at a price. Patients in boutique or concierge care pay a retainer ranging anywhere from a few hundred to a few thousand dollars per year.
The concept of boutique care may have started in 1996, when the Seattle Supersonics former team physician wanted to make available to the general public the same level of medical care and attention provided to professional athletes. MD2, the company he founded, provided a spa-like experience to a select few patients who could afford the $10,000 to $20,000 annual retainer fee (in addition to insurance premiums and costs).
(後略)


New York Times Published: August 26, 2010
Doctor and Patient
Can Concierge Medicine for the Few Benefit the Many?
By PAULINE W. CHEN, M.D.


Earlier this summer a friend revealed that for the last nine years she has been a patient in a concierge, or boutique, primary care practice. For $350 each month, she is guaranteed around-the-clock access to her doctor, appointments within 24 hours of calling, longer office visits and the kind of personalized attention and care coordination she felt was missing with all her previous doctors.
"I love this doctor," she said. "He really knows me."
She recounted the details of a recent emergency room visit when a call from the doctor saved her from an unnecessary CT scan and admission to the hospital. "I feel like I have a doctor who's actually thinking about me and talking to other doctors on my behalf," she added.
But over the course of our conversation, I also discovered that her husband does not share her enthusiasm. He goes to a doctor in a more traditional primary care practice because he's uncomfortable with the idea that those who can afford it get better care, while those who cannot pay do not. "I just don't think it's right," he told me.
The two of them had agreed to disagree.
Agreeing to disagree has been what most of us, doctor and patient, have done since concierge, or retainer, practices first appeared in the mid-1990s. Developed as an alternative to the constraints of traditional practice, this new model allowed doctors to offer more personalized care that in turn increased patient and professional satisfaction. By decreasing the total number of patients seen in an office from well over 2,000 to as few as 500, doctors could offer longer visits, increased and immediate accessibility, personalized coordination of hospital care and, in some cases, even house calls and accompanied visits to specialists. In return for these services, patients would pay retainer fees, ranging from just under $2,000 to as much as $15,000 per year.
By 2003, according to a national survey, the number of doctors practicing concierge medicine numbered fewer than 200. And while critics raised ethical concerns about the "abandonment" of patients left without primary care physicians while their doctors downsized and the creation of a "two-tiered" system that exacerbated disparities in health care access, little was done to address those concerns. These boutique practices were a relatively rare curiosity, and practitioners were left alone.
But over the years and particularly in recent months, the debate about the ethics of concierge doctoring has grown more heated, with more and more physicians unabashedly lining up to take sides. An editorial in the Annals of Internal Medicine this spring, for example, questioned not only the ethics but also the quality of care delivered in such practices. The writer went on to urge other physicians to abandon "the neutrality with which the medical community has addressed" this issue thus far.
A month later, over a hundred doctors at a national meeting eagerly attended an event billed as a debate on the ethics of retainer medicine. But they weren't jostling for places to argue the ethics; they wanted to hear about the experiences of physicians who were already successfully practicing concierge medicine and to solicit advice.
As this issue becomes increasingly divisive, it's hard not to wonder whether it is possible to practice in a way that reconciles concierge medicine with all the ethical concerns.
One group of doctors in Boston believes it is possible. And in an article published this summer in the journal Academic Medicine, they argue that it can be done to the benefit of doctors and all patients, boutique or otherwise.
(後略)



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